引越しで不用品が出たらどうやって処分する?処分の方法と費用は?
引越しを行う際は、できるだけ荷物を減らすために断捨離する方も多いでしょう。その際に出てきてしまうのが不用品です。不用品が多いと、そのままゴミに出すのも悩むのではないでしょうか。とくに大きなものは、処分費用がかかってしまうこともあるので、処分費用がもったいないと感じますね。ここでは引越しの不用品処分についてまとめます。
もくじ
引越し時に出てしまう不用品!
引越しの際に出てしまう不用品とは、どのようなものがあるのでしょうか。
■衣類
引越しの際の不用品で多いのが衣類です。着なくなっている洋服でも、「また着るかも…」とタンスやクローゼットに入れている人もいるでしょう。このようなものは、引越しの際は捨てる人が多いです。
■家具
引越しをきっかけにして、家具を買い直したいと考える人もいます。とくに新築に住む場合は、家具も新調したくなりますね。古い家具は処分することになります。
■家電
家電も古くなっていると引越しをきっかけに買い替える人が多いです。家電は捨てる際に費用がかかります。
■書籍や小物など
読まなくなった書籍や、不要になったCDやDVD、雑貨なども引越しの際に断捨離する人が多いです。これらは、量が多いとゴミに出すのも大変です。
■自転車
自転車も引越しの際に処分する人が多いです。このように引越しの際に出る不用品は、さまざまなモノがあります。大きくて持ち運びができないものや、重たいモノ、小さくならないモノは、引越し料金をあげてしまうことにもなるので、処分を検討するケースが多いでしょう。
また、壊れてしまったモノもゴミとして処分することが多いです。これらの不用品は、処分する際に、売れるかどうかも検討してください。
不用品の処分方法の種類と処分費用
不用品を処分する場合、どのような方法があるのでしょうか。処分方法をまとめます。
■不用品回収業者
引越しまでの期間が短く、できるだけ早く不用品を処分しなければならない場合は、不用品回収業者の利用が便利です。自宅にある不用品をまとめて引き取ってもらえます。
ただし業者によって引取り費用が異なります。事前に相見積もりを取りましょう。
■自治体の清掃センター
引越しまでの期間が少しあり、できるだけ費用を抑えたい場合は、自治体の清掃センターに依頼することで、料金を抑えることができます。
■引越し業者の不用品回収サービス
不用品処分をスムーズに済ませたい、いろいろな業者に依頼したくないという場合は、不用品回収サービスを行っている引越し業者であれば、合わせて申し込みしておくとよいでしょう。
■リサイクルショップに持って行く
引越しまで時間がある場合は、売れるものはリサイクルショップに持ち込んで売るのがおすすめです。とくに壊れていない家電や家具などは、ある程度の価格で売れることが多いです。
最適な処分方法の選び方
不用品を処分する方法はいくつかありますが、どの方法を選ぶかは、下記のような基準で選んでいくとよいでしょう。
■安く済ませたいのか、手間を省きたいのか
不用品を処分する際は、引越しまでの余裕があるかどうかも重要です。
もし時間的な余裕がある場合は、まず売れるものと売れないものに分けて、売れるものは売ります。フリマ出品やリサイクルショップに売りましょう。
ただし余裕がない場合は、これらは難しくなります。その場合は、安く済ませたいのか、手間を省きたいのかで考えます。安く済ませたい場合は、自治体の清掃センターがおすすめです。ただし、自治体によっては回収してくれるものが限られている場合があるので注意しましょう。
費用がかかっても手間を省きたいという場合は、不用品回収業者や、引越し業者が行っている不用品回収サービスがあります。引越し業者の不用品処分は、引越しと一緒に依頼できるので、もっとも手間がかかりにくいです。
■不用品回収業者に依頼する場合は?
不用品回収業者に依頼する場合、まずはWEBやメール、電話で問い合わせします。多くの業者は、事前に仮見積を作成してくれます。ここでどれくらいの費用がかかるのか目安がわかるので、複数の業者から相見積もりをもらいましょう。
そしてその中で安い業者に本見積に来てもらいます。不用品回収業者の場合は、なんでも回収してもらえることが多いので、不用品が多い人も安心です。不用品回収業者は、即日でも対応してもらえる可能性があり利用しやすいです。
■自治体に依頼する場合は?
自治体の場合、回収してくれるまで時間がかかってしまうことがあります。都合のよい日に予約できない場合もあるので早めに連絡をしましょう。遅くても引越しの1週間前には申し込みをしておくことをおすすめします。
引越しで不用品が出た際にどのように処分すればよいのか、おすすめの方法についてお伝えしました。不用品が出てしまった場合は、時間があるかどうか、処分費用をかけることができるのかなどを考えたうえで、処分方法を決めてください。